店舗の集客力・認知度を上げる4つの方法

店舗を経営する上で、「売上アップ」は必須です。しかし、「いろいろと施策を行ったものの、結果につながっていない」と感じている方も多いのではないでしょうか。

インターネットで情報を取得するのが当たり前になった現在では、売上アップに欠かせない要素のひとつに集客力・認知度の向上があります。今回は店舗の集客力を高めるための施策について紹介します。

店舗の売上アップには集客力が鍵

店舗の売上とは「客数×客単価」で求められます。これを踏まえると、売上を増やすためには客数を増やすことと、客単価を上げることが重要と言えます。そこでポイントになってくるのが「集客力」です。

認知度の向上。「集客力」が顧客獲得のポイント

潜在顧客や見込み顧客に来店のきっかけを与えることで、新規顧客の段階に引き上げて来客数をアップさせる「集客力」。｢見込み顧客｣とは、サービスや商品に興味を持っており、購入や問い合わせをする可能性が高い顧客層です。一方、「潜在顧客」とは、現時点でサービスや商品を知った、若しくは必要性を感じた段階で顧客となる可能性を秘めている顧客層を指しています。そのような見込み顧客と潜在顧客を新規顧客に引き上げるためには、まずは商品やサービスはもちろん、店舗の存在を知ってもらわなければいけません。

集客力・認知度を高める4つの方法

店舗の規模やコストによって、集客力を高めるための最適な方法は異なります。しかし、インターネットで情報を取得するのが当たり前の時代では、ウェブやデジタルの手法は欠かせません。

Google マイビジネスやポータルサイトへの登録

店舗経営で欠かせないのがGoogleマイビジネスの登録です。現在はほとんどの人がスマートフォンを利用して情報収集を行います。一般ユーザーが地名　＋○○（渋谷 居酒屋など）で検索すると、Googleマイビジネスに登録している店舗がGoogleマップに表示されるため、見込み顧客に認知される可能性が高くなります。

また利用ユーザーが多い大手口コミサイトに登録するのも有効です。情報取得からそのまま予約を行えるサイトが多いので、閲覧している人をすぐに新規顧客の段階まで引き上げることができます。

WEBサイトの開設

WEBサイトを開設すると、いわゆる「公式」が出す情報が掲載されているものとして見込み顧客に信頼感を与えられます。また、レイアウトや掲載する写真にも制限がなく、魅力的な商品ページで「行ってみたい」という動機付けが作りやすいのもメリットと言えます。

WEBサイトを開設することで、GoogleマイビジネスにURLを登録できるので、より具体的に店舗の魅力を伝えられます。競合店舗が多い激戦区では検索結果の上位に表示されないケースもありますので、予算が許す場合はリスティング広告なども検討するとよいでしょう。
リスティング広告とは、Yahoo!やGoogleなどの検索エンジンでキーワードを検索した際に、検索結果に連動して表示される広告を言います。リスティング広告はクリックされて初めて費用が発生するため、予算と相談しながら効果的にWEBサイトへの集客が見込めます。

SNSの利用

InstagramやFacebook、TwitterなどのSNSは、どれも無料で利用できるため、費用が発生する広告に比べ気軽に始められます。SNSはシェア（共有）が大きなメリットになりますので、店舗が発信した情報が拡散されれば、想定以上の範囲の方に認知いただける可能性があります。
一方でSNSは炎上のリスクがあり、一度信頼を失ってしまえば回復に多大な時間が必要となります。スタッフ間で投稿内容の精査を行い、店舗のイメージダウンになりかねない表現を回避することを心がけなければいけません。

看板

ここまでオンライでの集客について紹介しましたが、WEBやSNSを用いて店舗を検索する方は、既に店舗への興味関心が少なからずあると言えます。その一方で、「この辺りでランチを食べておきたい」というように、特に明確な行き先を考えていない状態でお店を探す人もいるでしょう。そんなときに不特定多数の人の目に触れる看板は、来店のきっかけになります。

看板は古くから存在する定番の手法ですが、認知には非常に有効です。近年ではより表現力の高い「デジタルサイネージ」に注目が集まっています。街頭の大型サイネージや電車の車内サイネージなど、皆さんも日常生活の中で目にしているはずです。

そんなデジタルサイネージの活用には、以下のメリットが挙げられます。

表現力が高いため、店舗の魅力を効果的に伝えることができる
デジタルサイネージは静止画だけでなく動画の再生が可能なため、看板やポスターよりも多くの情報を伝えられます。小型のデジタルサイネージや、クラウド型のサイネージなど、使用目的やロケーションに合わせた導入が可能なため、限られた面積の中で、効果的に店舗の魅力を伝えられます。

リアルタイムで情報を更新できる
季節の限定商品やリアルタイムの予約状況など、店舗が伝えたい情報は日によって異なります。デジタルサイネージであれば、表示するコンテンツを用意しておくことで、表示内容をリアルタイムで更新できます。また複数店舗に同時配信が可能なので、店舗ごとに訴求内容を変えた適切な情報認知につながります。

コストを節約できる
デジタルサイネージは映像コンテンツをデータで切り替えられるため、ポスターや看板のような張り替え作業の工数を削減できます。頻繁にキャンペーンを行っている店舗では、コスト削減も期待できるでしょう。

◎デジタルサイネージの導入事例から学ぶ効果とメリット

ひとつの手法に頼らないのがポイント

集客力を上げるには、ひとつだけの施策に頼るのは避けなくてはいけません。手軽に店舗の情報を発信できる時代となりましたが、情報が氾濫しているため、適切なターゲットに適切な情報を届けるのは困難と言えます。
SNSを運用しているからといって看板を設置しなくていいわけではありません。Googleマイビジネスに登録して、さらにSNSも運用、看板も設置するなど、認知や集客の入り口が多いほど効果が期待できます。

しかし、すべての手法を継続するには負担がかかってしまいます。そのため、それぞれの手法の効果を分析する必要があります。地域や業態、顧客の層によって効果が高い手法は異なるため、最適な手法を選択していくのが重要でしょう。

また、ここまで紹介してきた集客力を高める方法の効果は、新規顧客の獲得だけに現れるわけではありません。WEBやSNSで発信する情報は、店舗の既存顧客にも届きます。従って、新規の来店だけを目的とするのではなく、その後のリピート率向上や、既存顧客の維持も視野に入れた手法にしましょう。

既存顧客を維持して流出を防ぐ

マーケティング用語に「1:5の法則」というものがあります。これは新規顧客を獲得するには、現時点で商品の購入やサービスの利用をしている「既存顧客」を維持するのと比較して、5倍のコストがかかるという法則です。

視点を変えると、「既存顧客の維持は、新規顧客獲得に必要なコストの1/5で済む」ということでもあります。コストを抑えながら売上アップを実現化する上で既存顧客は重要な存在です。そのため新規顧客が来店したときには、購買意識を刺激する施策を実施しつつ、初回購入後にもお得な店舗情報を発信するなど、既存顧客を維持するアプローチも忘れないようにしましょう。

◎店舗レイアウトで売上アップ！顧客の行動分析と動線設計を！

例えば、近隣に全国展開しているフランチャイズ店がオープンした場合、小規模店舗であれば顧客流出が起こってしまう可能性が上がります。「商品やサービスに魅力が感じられなくなった」、「近隣に競合店舗ができた」といった原因から顧客が流出しないように、顧客に対してメンバーカードを発行したり、メルマガで定期的に情報を配信したりといった、継続的な施策を実施することが重要です。

まとめ

集客力を上げることは店舗の売上を伸ばすことと同義です。店舗の存在や売りとなる商品とサービスを伝えるとともに、「継続して行ってみたい」と思ってもらえるような訴求力が必要になります。まずは集客の方法と伝えたいことを固めて、多くの入り口を作ることから始めましょう。